2025年初頭、プロ野球界に激震が走りました。オリックス・バファローズの山岡泰輔投手がオンラインカジノを利用していたことが発覚し、活動自粛を発表。これを契機に、日本野球機構（NPB）は全12球団に対し、所属選手や関係者によるオンラインカジノ利用の自主申告を呼びかけました。本記事では、オンラインカジノ利用が問題となったプロ野球選手の一覧や、違法性、各球団の対応、再発防止策について詳しく解説していきます。
オンラインカジノの違法性
まずはオンラインカジノの違法性から再確認しておきましょう。日本国内において、オンラインカジノの利用は刑法第185条の「賭博罪」に該当し、違法とされています。たとえ海外の合法的なオンラインカジノであっても、日本からアクセスして賭博行為を行うことは処罰の対象となります。違法性の認識が不十分なまま利用していた選手も多く、NPBや選手会はコンプライアンス研修の強化を進めています。オンラインカジノの違法性が曖昧だった理由としては、法律の面や過去の事例、警察の対応が長いこと曖昧だったことから、「オンラインカジノはグレーゾーン」という認識が広まっていたことです。また、オンラインカジノは海外では合法化されている国も多く、海外に住む日本人に向けた「オンラインカジノのおすすめ」などのサイトがインターネット上で多く存在するのも事実。ランドカジノの場合は海外なら合法と誰もが分かっているはずですが、それがインターネット上になっても同じということだったのです。
オンラインカジノで問題となったプロ野球選手一覧
2025年2月、オリックス・バファローズの山岡泰輔投手がオンラインカジノを利用していたことが明らかになり、活動自粛を発表しました。これを受けてNPBは全12球団に対し、所属選手や関係者によるオンラインカジノ利用の自主申告を呼びかけました。その結果、8球団から計16人の選手や関係者がオンラインカジノの利用を申告しましたが、山岡投手、オコエ瑠偉、増田 大輝を除き、氏名や所属球団は公表されていません。NPBは、個別の案件に関しては各球団の対応に任せるとしています。以下に、報道された情報を基に、オンラインカジノ利用が問題となった選手の一覧を示します。
| 選手名 | 所属球団 | 処分内容 |
| 山岡 泰輔 | オリックス・バファローズ | 活動自粛・書類送検（不起訴） |
| オコエ 瑠偉 | 読売ジャイアンツ | 書類送検 |
| 増田 大輝 | 読売ジャイアンツ | 書類送検 |
| 非公表（15人） | 複数球団（7球団） | 制裁金（総額1020万円） |
この非公表とされた15名の中にオコエ選手と増田選手が含まれていたかどうかは不明ですが、読売巨人軍が2人はNPBが利用者に名乗り出るよう呼びかけた直後に「自首したい」と申し出たと述べているとから、おそらこの2名は15名の中に含まれていると推測できます。さらに、オコエ瑠偉が楽天時代の先輩の影響を受けてオンラインカジノを始めたと述べていることから、楽天所属の選手も関わっているとされています。
オンラインカジノ利用はなぜ発覚したのか？
今回の問題発覚のきっかけは、オンラインカジノの決済代行業者からの情報提供や内部告発、あるいは警察による通信記録の捜査であると報じられています。また、2024年後半から警視庁はオンラインカジノ関連の摘発を強化しており、利用者の一斉調査が進められていました。この一環として、プロ野球選手の関与も明るみに出たと見られます。
問題選手への対応に感じる不公平さ
今回の一連の処分に関して、球団やNPBの対応に不公平さを感じるという声が多く上がっています。特に注目されたのは、オンラインカジノを利用していたとされる選手のうち、実名が公表された人物と、そうでない人物との扱いの差でした。オコエ瑠偉選手や増田大輝選手、山岡泰輔選手といった一部の選手については、実名が報道され、世間的にも強い非難を受けましたが、同様にオンラインカジノを利用していたとされる他の15名の選手については、球団やNPBの判断で名前が伏せられたままとなっています。また、処分の内容にもばらつきがあります。ある選手は活動自粛や制裁金にとどまり、ある選手は警察により書類送検されるなど、法的・社会的影響の大きさが人によって異なっている点は、ファンや関係者の間でも疑問視されています。これらの対応が、事実関係の違いや自主申告の有無に基づくものだとしても、外部からは「誰が処分され、誰が守られるのか」の基準が見えにくく、不公平感を生んでいることは否めません。このような状況は、結果として「見せしめ」的に一部の選手だけが責任を取らされている印象を与えてしまい、プロ野球界全体の透明性や一貫性にも疑問を投げかけることになっています。
報道は“見せしめ”か？ギャンブル規制の曖昧さとメディアの姿勢
オンラインカジノを利用していたプロ野球選手の問題が大きく報じられる中で、報道のあり方そのものに疑問を感じる声も増えています。特に、実名報道が行われた一部の選手に対しては、社会的制裁が過剰になっているとの意見もあります。これにより、単なる違法行為の摘発という枠を超え、「見せしめ」的な色合いを帯びてきているという指摘がなされています。この背景には、日本におけるギャンブルに関する法制度の不整合があると考えられます。たとえば、公営ギャンブルである競馬や競輪、そして三店方式を採用しているパチンコは合法とされている一方で、オンラインカジノは違法とされています。同じように金銭が賭けられているにもかかわらず、何が許され、何が禁止されているのか、その線引きが一般の人々にとって非常に分かりにくいのが現状です。さらに、オンラインカジノの違法性についての啓発が十分に行われておらず、「知らずに違法行為に加担してしまった」というケースも少なくないと考えられます。そうした中で、一部の選手だけが大きく報道されるという状況は、情報の選別や報道姿勢の偏りを感じさせ、報道機関による公平性の欠如という別の問題も浮かび上がらせています。そのため、今回の件を通じて問われるべきは、選手個人の責任だけでなく、法律の周知不足、ギャンブルに対する社会の態度、そしてマスメディアの報道倫理など、より広範な社会構造の問題なのかもしれません。
これからさらに名前が公表される可能性も
現在、公表されているオンラインカジノ関与選手は一部にとどまっていますが、今後さらに実名が明らかになる可能性があるとされています。日刊ゲンダイの報道によれば、ある放送関係者は「NPBがひた隠しにしていた選手の名前が予期せぬタイミングで出てしまったが、巨人の声明にあるように、オコエと増田大は“自首”しているだけまだマシだ」と述べており、今後の展開に一層の注目が集まっています。同記事では、捜査関係者の見解として「球界全体で16人のはずがない」との指摘も紹介されています。つまり、現時点でNPBに報告された16人以外にも、オンラインカジノに関与していた選手が存在する可能性が高いという見方です。仮に今後の捜査によって、未申告だった選手の関与が発覚すれば、球界内での評価はより厳しくなり、悪質性が高いと判断されて起訴に至る可能性もあるとされています。このように、現在はまだ氷山の一角にすぎない可能性があり、今後の捜査や報道によって、さらなる選手の関与が次々と明らかになる展開も予想されます。これにより、球団やNPBが抱えるガバナンスの問題、そしてファンの信頼回復に向けた対応が、一層問われることになるでしょう。